お金のかからない葬儀5選

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お金のかからない葬儀5選

お金のかからない葬儀
「とにかく一番お金のかからない葬儀方法を知りたい。」
このように考える方もいるでしょう。

 

急に親が亡くなってしまい、自分も親も貯金がほとんど無く、とにかく料金は安ければ安いほどいい。

 

別にこのようなケースは恥ずかしいわけでも何でもなく、最近ではシンプルな葬儀のみで済ませる家庭も増えています。お金のかからない葬儀を5つまとめてみました。

 

 

お金のかからない葬儀とは?

お金のかからない葬儀
火葬のみのプランでも10〜20万円くらいはかかります。

  • 棺・・・5万円
  • 骨壷・・・1万円
  • 搬送費用・・・3万円(病院から自宅と自宅から火葬場まで)
  • 写真代・・・2万円
  • 花やドライアイスなど

火葬のみのプランは、最低限必要なものだけでも10万円。簡単な祭壇やアシスタントを雇えば数万円プラスとなり、20万円あれば一番シンプルな葬儀ができることになります。

 

直葬は、病院から葬儀社または自宅に遺体を搬送して、24時間絶ったら火葬場に運び、火葬するだけの方法です。宗教者の読経や戒名がなく、会場費や食事代がかからないので一番安い葬儀として使えます。

 

直葬のメリット

直葬のメリットは、葬儀費用が一番安いことです。お通夜や告別式などの宗教儀式を省略するので、「家族に迷惑をかけたくない」「葬儀にお金をかけたくない」という人に選ばれています。

 

また、故人が無宗教であった場合、仏式の葬儀がいらないと考える場合もあります。直葬なら読経も戒名も必要なく、遺族に静かに見送られるだけです。

 

直葬のデメリット

直葬プランで10万円前後の場合は、追加料金に注意が必要です。地域によって火葬料金が異なるので、火葬料金が追加になり結局20万円程度になることがあります。

 

火葬場が混みあっている地域では、安置費用がかさみ追加料金が必要なこともあるでしょう。安置の際にはドライアイスの追加料金もかかります。

 

また、読経や戒名の料金を支払わないと、お寺の納骨堂を断られることがあります。散骨や合同墓を利用するつもりなら問題がありませんが、菩提寺の納骨堂を使う場合は確認が必要です。

 

お金のかからない葬儀5選

お金のかからない葬儀
お金のかからない葬儀は、直葬以外にもあります。全部で5種類のお金のかからない葬儀から、自分に合った方法を調べてみましょう。

 

1・献体という選択例も

献体とは、医学に貢献するようご遺体を提供することです。献体は遺体を無償で提供する代わりに、大学や関連施設が火葬まで責任を持って済ませてくれます。

 

葬儀をやらず献体に出す方法や、本人が献体を望んでいた場合に利用することが多くなっています。注意したいのが、ご遺体は1〜2年後に返されることです。

 

返されるといってもそのままの形ではなく、大学や関連施設が火葬し、遺骨を返されることになります。遺族は火葬する様子も見ることができず、遺骨になった亡骸を手にすることになるのです。

 

献体の登録は無料で、一切お金がかかることはありません。搬送費用、火葬費用は大学持ちとなります。

 

2・セルフ葬儀

お金のかからない葬儀は、一切葬儀業者を通さず自分達だけで葬儀をあげる方法もあります。自分たちで済ませるのはなかなか難しいことですが、協力してくれる人が居て、本人もそれを望んでいたとすれば叶わないことではありません。

 

遺体の搬送は自分でも行なうことができます。安全面から寝台車が利用されているだけで、大きなバンやワゴン車があれば、自分達で搬送することも可能です。

 

ただし、遺体を搬送している際に警察に止められると、やっかいなことになります。遺体搬送時は、必ず死亡診断書を携帯している必要があります。死亡診断書があれば、自分達で遺体を搬送しても違法ではありません。

 

自宅に安置する場合は、体が痛まないようにドライアイスを設置する必要があります。布団は故人が普段使っていたものでかまわなく、白いシーツを敷いてその上に安置させます。

 

火葬は亡くなってから24時間は行なえない決まりのため、最低でも1日は自宅で過ごすことになります。

 

火葬の予約は自分でも行なうことができます。火葬の予約は市町村が発行する「火葬許可証」が必要となるので、市町村役場に死亡届を出した際にもらっておきます。

 

ちなみに死亡届は夜間や休日でも受け付けているので、近くの自治体での対応時間を確認しておきましょう。火葬当日は遺体を棺に入れてから、火葬場へと運びましょう。

 

3・健康保険の費用で葬儀をあげる

故人が加入していた国民健康保険、または社会保険から喪主に対し「葬祭費」が支給されます。葬祭費は喪主が申請しないともらえないので、忘れずに手続きしておきましょう。

 

葬祭費の支給額は、自治体によって変わります。東京都は23区一律7万円、札幌市は3万円、土浦市5万円、茅野市5万円など幅があるので確認してください。

 

故人が国民健康保険に加入していた場合は、市町村役場の「国民健康保険課」で申請します。葬祭費は葬祭に対する支給額のため、葬祭費用の領収書を持参しなければなりません。

 

なお、葬祭費の支給は喪主の口座に振り込みとなるので、後払いとなります。葬儀費用に充てる予定の方は、葬儀業者に待ってもらいましょう。

 

故人が会社に勤めていて社会保険に加入していた場合は、5万円程度の支給額です。共済組合や、船員保険などからも葬祭費が支給されます。

 

4・生活保護なら無料で葬儀ができる

故人が生活保護を受けていた場合や、遺族が生活保護世帯の場合は、「葬祭扶助」が利用できます。生活保護法第18条に基づき、経済的な理由で葬儀をあげられない場合は、実質0円で葬儀をあげることができます。

 

葬祭扶助は国が葬儀費用を負担する制度なので、自治体が直接葬儀業者に費用を支払います。遺族はお金のやり取りをしなくて済むので、お住いの民生委員に相談してください。

 

支給される費用は大人の場合で約20万円です。直葬のみしかできず、宗教者の読経や戒名の費用は含まれていません。

 

葬祭扶助は棺や骨壺、火葬料、搬送費用など、最低限の費用のみです。なお、生活保護を受けている世帯であっても、遺族に葬儀費用の支払い能力があれば対象外となることがあります。

 

5・安い葬儀屋を探す

お金のかからない葬儀を希望するなら、できるだけ安く済ませられる葬儀業者を選びましょう。直葬といっても業者によっては、10万円以下の場合もあれば、20万円前後のところもあります。

 

ネットで「地域名 直葬」で検索するか、葬儀業者の一括見積サイトを利用して費用を比較しましょう。極端に安い金額を提示する業者は、追加料金が発生しないか確かめてください。

 

お金のかからない葬儀のまとめ

お金のかからない葬儀を希望するなら、葬儀業者に依頼する直葬が選択肢となるでしょう。自分で火葬まで済ませるセルフ葬は、手間を考えると現実的ではありません。

 

遺体を搬送する場合は、体を寝かせたままでなければいけません。ストレッチャーが入る車となると、バンやワゴン車しかないので、大きな車がなければレンタカーを借りる必要があるでしょう。

 

遺体を運ぶときも力が必要となるため、男性2人のお手伝いがないと、セルフ葬は現実てきではないのです。お金のかからない葬儀をしたいなら、地域で一番安い直葬の業者を比較することをおすすめします。

 

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