葬式はくだらない!葬式をあげない人が増えている5つの理由

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葬式はくだらない!葬式をあげない人が増えている5つの理由

葬式をあげない
「葬式をあげない人ってどんなケースなのか知りたい」「葬式をあげないとどうなるの?」
あなたは、このような疑問を持っているのではないでしょうか。

 

近年は東京のような都心部を中心に、お葬式をあげない方法が増えているようです。その理由はさまざまで、故人や遺族の考え方を優先するケースや、金銭的な問題もあります。

 

葬式をあげないと問題となるのが、「葬式をあげない方法は手間ではないのか?」「周りの人からどう思われるのか?」ということではないでしょうか。手間がかかるなら多少お金がかかる方法に切り替えたいと思うはずですし、周りの人の目が気になる場合はお葬式をあげないのを止める選択もあります。

 

お葬式をあげないと実際どうなのか知りたい方は、ぜひ読み進めてみてください。

 

 

葬式はくだらない!葬式をあげない人が増えている5つの理由由

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お葬式をあげない人が都心部で増えているのは、次のような理由からです。近年は宗教に対する考え方が変わっている人が増えていることや、金銭的な問題を考える人が増えています。

 

1・葬式はくだらないと思う

お葬式をあげない理由は、そもそも「葬式自体くだらない」という考え方があります。日本の葬式は仏式によるものが多いので、仏教の考え方が自分に合わなければ「葬式はあげない」となっても不思議ではありません。

 

そもそも仏式による葬儀は、「故人の魂を成仏させる」意味があります。亡くなってから四十九日までに極楽浄土に行けるか裁きを受けるので、残された人がお坊さんに読経してもらうことで、成仏を願います。

 

仏教を信仰しておらず無宗教の人は、その考え自体が必要ないと思うでしょう。日本では普段から仏教に触れる機会が減っているので、読経自体に意味がないと感じる人も少なくありません。

 

2・火葬のみで十分だと思う

親世代がお葬式で苦労している姿を見てきた人たちは、盛大な葬儀をあげる必要があるのか疑問を持ち始めています。一般葬をあげると100〜200万円の高額な費用が請求されるので、何となく「葬儀業者に騙されている気がする・・・」と思うのかもしれません。

 

また、一般葬では多くの参列者が来るので、喪主はその人たちの相手で忙しく、故人が亡くなったことを偲ぶ時間もありません。葬儀で一粒の涙も見せなかった喪主が、葬儀を終えて一人になることで、ようやく故人を偲ぶことができる人も少なくありません。

 

参列する人も形式的なものばかりで、「本当に故人のことを想って来てくれているわけではない」「義理や付き合いで来ているだけ」ということに気がついている人もいます。それなら本当に故人のことを想う近い身内だけで見送るほうがいいのではないか?と思うのは自然なことではないでしょうか。

 

3・生きている人のためにお金を使ってほしい

本人自らが「お葬式はあげない」と生前から決めているケースもあります。高齢になれば知人や友人もすでに亡くなっているケースがあるので、「見送りは最小限でいい」と思うためです。

 

実際に、高齢化が進んでいる日本では、高齢者を中心に直葬を利用するケースが増えているようです。中にはもう身寄りがなく、遠い親戚が直葬を選択するケースもあります。

 

または、本人が現代の葬儀の形に疑問を持つ場合は、「無駄な費用を葬儀会社に支払うくらいなら、残された遺族で使ってほしい・・・」と考える場合もあるようです。亡くなればお金を使うことはできないので、せめて大切な人にそのお金を活用してもらいたいと感じるのでしょう。

 

自分のために盛大な葬儀をあげてお金を使うより、遺族で旅行に行って楽しんでもらったり、教育費や生活費に充てたりしたほうがいい、と考える人もいます。

 

今の日本は不景気が続いているので、死んだ人のことより、残された家族の教育費や生活費のほうが大切だと考える人がいてもおかしくありません。

 

4・無宗教だから

そもそも故人が無宗教であれば、お坊さんを読んで読経してもらうのも、戒名をつけてもらうのも必要ないと感じるでしょう。近年は無宗教者のための「音楽葬」や「樹木葬」が登場しているのも、仏教による葬式を望んでいない人の表れだといえます。

 

5・身内のみで見送って欲しい

家族が亡くなって盛大なお葬式をあげる様子を見て、自分のときは「つつましくでいい」「身内だけで見送って欲しい」と感じる人もいます。葬儀に参列する人の中には形式的な人もいるので、その姿を見て何かおかしいと感じたのでしょう。

 

誰もが亡くなるときは大切な人に見送って欲しいと感じるのではないでしょうか。お葬式も形式的に参列する人より、自分のことを想ってくれる人に見送って欲しいと感じる人は、本人自らがお葬式をあげないことを選択しています。

 

葬式をあげない場合の注意点

葬式をあげない
宗教上の理由や金銭的なことから葬式をあげないことを選択する場合は、注意点も確認しておく必要があります。後から後悔しないためにも注意しておきましょう。

 

後から親しい人が家に来て面倒なことも

故人の希望でお葬式をあげない場合では、後から親しい人が自宅にお参りにくることになります。お参りは一度に来られることはないので、半年くらいは親しい人の相手に忙しくなることが予想されます。

 

故人と親しい人が多数いればいるほど、お葬式をあげないときの手間は大きくなるでしょう。その手間を省くためのものが葬儀だからです。

 

もう高齢で知人も親戚もほとんど残されていないなら、お葬式をあげないスタイルでも問題がないことがあります。しかし、社会の関りが深い人がお葬式をあげないと、お世話になった人や故人を偲ぶ人が自宅に訪れることになるのです。

 

親戚から怒られる可能性

お葬式をあげない方法は、まだ一般的ではありません。とくに年配者は仏式による葬儀をあげることが当たり前の感覚としてあります。

 

葬式をあげないことを親戚に知られると、「故人が成仏できないじゃないか」「故人が可愛そう」という非難を受ける可能性があります。故人自身がお葬式をあげないことを望んでいたとしても、周りの親戚にはその真意はわかりません。

 

また、年配者ほど、親戚付き合いを大切にしてきました。誰かが亡くなれば「お金を出し合って助ける」ことは一般的だったのです。

 

自分の身内に不幸があれば、親戚は遠方でも駆けつけてくれて、香典を渡してくれます。その恩を忘れないでいる年配者の多くは、自分も助けたいと考えているのです。

 

現在は親戚付き合いも薄れてきている家庭が少なくありません。「もう何年も会っていない親戚は、故人のことを何とも思っていない」と考えるのは違う可能性があります。

 

何年も会っていなくても親戚は親戚で、最後のお別れをしたいと考えているかもしれません。それを故人が希望していたからといって勝手にお葬式をあげなかったら、親戚が悲しみ、やり場のない思いをぶつけられても仕方がないのです。

 

残された家族のけじめが付けられない可能性

「お葬式は故人のためのもの」と思っていたらそれは間違いになります。故人が仏教による読経や戒名が必要ないと考えているのは勝手ですが、本来お葬式は遺族のためのものでもあるのです。

 

お葬式をあげることで、故人が亡くなったことを遺族が認識できます。お通夜や告別式で読経をして、最後のお別れの儀式の流れを踏むことで、遺族は心の整理をしていくのです。

 

いきなり故人を火葬してしまったら、気持ちの整理がつかない可能性があります。本人が「お葬式はあげない」と思っても、残された家族がお葬式は必要だと考えたら、その気持ちを優先してもらったほうがいいでしょう。

 

本人はお葬式をあげたくないことを家族に伝えながら、最後は残された家族の意向に任せるほうが、後々のことがスムーズにいきやすいです。

 

葬式をあげない人がやりたい直葬について

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お葬式をあげないと決めたら、直葬を選択します。直葬とはどのような葬儀のスタイルなのか、メリット・デメリットや流れを把握しておきましょう。

 

直葬とは?

直葬とは、火葬のみで済ませる葬儀のことです。一般的な葬儀では「お通夜」→「告別式」→「火葬」という流れで進んでいきます。

 

直葬はお通夜や告別式をしないで、火葬のみを利用します。一般葬では2日かかるところを、直葬は1日だけです。

 

お通夜や告別式がないので、参列者への対応がありません。本当に近い身内だけで見送ることが多く、10名前後の少人数で済ませるスタイルです。

 

直葬のメリット

費用を抑えることができる

一般葬儀では100〜200万円程度かかるところを、直葬にすると約20万円まで費用を減らすことができます。故人の資産がないときや、残された家族のお金がない場合は、直葬のメリットが得られるでしょう。

 

参列者の対応に追われなくて済む

直葬は身内のみで済ませる葬儀のため、参列者がいません。知人や会社関係の人、近所の人なども参列することは少ないです。

 

参列者がいないで身内だけなら、精神的な負担が少なくなります。残された家族が高齢で、体力的に長時間の葬儀が難しい場合も、直葬が選ばれています。

 

直葬のデメリット

供養が足りないと感じる人が出てくる

直葬でもお坊さんによる読経はしてもらえますが、仏教を信仰している人からは、供養が足りないと感じられるかもしれません。一般葬ではお通夜と告別式に長い時間をかけて読経するのに対し、直葬は火葬前のわずかな時間だけだからです。

 

親族が納得しない場合がある

直葬は参列する人も限られているので、遠い親戚だと伝えないことがあります。すると後から亡くなったことを知り、「お別れをしたかった」と言われる可能性があるでしょう。

 

24時間絶たないと火葬できない

日本の法律では「墓地・埋葬等に関する法律」があります。法律では埋葬または火葬の義務が記載されています。葬儀に関しては法的な義務はありません。

 

さらに火葬は亡くなってから24時間後の決まりがあります。亡くなってから24時間は安置する必要があるので、葬儀業者に預けるなら安置費用がかかり、自宅で安置するなら搬送費用が必要です。

 

お寺の納骨を断られる可能性

お寺の中には、「読経と戒名」の費用を支払わなければ、納骨できないところがあります。どこかのお寺の納骨堂を利用したい場合は、多くの場合は檀家になって納骨できるようになります。

 

お寺としては葬儀の読経や戒名の費用も収入源です。そのため、読経や戒名の費用を支払わない者を好ましく思わず、納骨を拒否することもあるので注意しましょう。

 

近年は檀家制度もすたれてきているので、こだわらないお寺もあります。現に私の母が亡くなったときは葬儀業者に紹介してもらったお寺さんに読経や戒名費用を支払いましたが、納骨は別のお寺でも快く受け付けてくださいました。

 

檀家になると毎年お金がかかり、法事でも費用が必要です。不景気の中お寺にお金を払えない家庭も増えてきているので、檀家制度にこだわりがないお寺もあります。

 

火葬の手続きを自分でやらなければならない

お葬式をあげず、葬儀業者をまったく使わない場合は、火葬の手続きを自分たちで行う必要があります。葬儀業者を通すと役所に死亡届を出す作業を代行してくれます。

 

役所に死亡届を出して火葬・埋葬許可証を受け取ることができます。火葬・埋葬許可証がなければ、火葬場に行っても受け付けてくれません。

 

直葬だとわかると態度が急に変わる葬儀会社もある

残念なことですが、葬儀業者の中には、直葬だと聞いて嫌な顔をするところがあります。一般葬だと葬儀会社としても利益が大きくなるためです。

 

直葬は20万円程度の費用で、葬儀業者としても利益率が低いので、嫌がる会社もあります。直葬を希望する場合は、パンフレットや公式ホームページに「直葬」の文字があるところを選びましょう。

 

直葬の費用も明記している業者では、直葬でも積極的に受け付けていることがわかります。直葬も受け付けつ業者なら、直葬だからといって態度が変わり、いい加減な対応をされる心配がありません。

 

関連記事:札幌で格安の家族葬ができるホール・葬儀場・斎場15選

 

直葬にかかる費用

直葬にかかる費用は、20万円前後です。しかし、安置する日数や、火葬場までの搬送距離、火葬場の料金によっては、20万円より費用が高くなることがあります。

 

火葬場は市民や区民に無料で提供している地域もあれば、有料のところもあります。地域によっては民営の火葬場しか使えず、費用が高くなることもあります。

 

葬儀費用の相場とは?でも紹介したように、直葬の相場は20〜40万円だということがわかっています。最大でも40万円程度だと考えておきましょう。

 

直葬の流れについて

お葬式をあげず直葬を選択した場合の流れも把握しておきましょう。

 

病院で亡くなったら病院から死亡診断書を貰います。病室に居られるのは数時間程度のため、葬儀業者に連絡して搬送が必要です。

 

遺体は葬儀業者の安置室に運ぶか、自宅に安置する方法から選びます。直葬でも搬送費用、安置時の枕飾り、ドライアイスなど一式が含まれます。

 

葬儀業者に直葬を依頼すると、業者が役所に届出を行い、火葬許可書を受け取ってくれます。火葬当日になりましたら、遺体を棺に納めてから火葬場に搬送します。

 

火葬場では、故人とのお別れの儀式をします。この際に僧侶による読経をお願いする場合は、別料金のことが多いので費用を確認しておきましょう。

 

火葬の間は控室で待機します。遺族がいる場合は食事を用意して、控室で会食することもできます。飲食代も別料金でかかることが多いです。

 

葬式をあげない人が増えている5つの理由のまとめ

お葬式をあげない人は、今後増加傾向にあると考えられます。今は本人が仏式による葬儀自体がいらない、お金をかけたくないという人が増えているためです。

 

本人がお葬式をあげないと希望するなら、遺言書に書いておきましょう。後々のトラブルを避けるためにも、書類に明記しておくのがおすすめです。

 

しかし、お葬式は故人だけのものではなく、遺族にも必要です。残された家族が葬儀は必要だと考えているなら、その意向を尊重してみてはどうでしょうか。

 

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